久しぶりにZoomで研究打ち合わせ会議
きのう午後5時から1時間半にわたって、JWIP（ワールドインターネットプロジェクト日本チーム）の研究打ち合わせ会議がZoomで開催された。出席者は、ファシリテーター役のJWIP代表、小笠原盛浩さん（東洋大学）、遠藤薫さん（学習院大学）、石井健一さん（文教大学）、木村忠正さん（立教大学）、それに私の5名。議題は、われわれの米国PartnerのUSC Center for Digital Futureが企画提案しているCOVID19（コロナ）関連調査に乗って共通テーマで調査研究を行うかどうか、従来のWIP国際比較調査を継続実施するかどうか、実施するとすれば、どんな資金でどんな調査をするかを検討することでした。
検討の結果、
・2021年度はWIPのコロナモジュール＋αの調査を８月下～９月上に実施する。
（＋αの候補はテレワークやコミュニティなど）
・2022年度以降はWIPのcommon questions＋α調査を復活させる。
・2021年度の調査は各個人研究費持ち寄りで実施する。
・2022年度は、複数の大学に申請してオンライン調査できる研究費を獲得する。
・8月上旬 に2021年度調査の設問を検討する。
ことが決まった。1時間半のオンライン会議でこれだけのことが決まるとは、すばらしいと思う。しかも、5名の忙しい研究者が日程を調整して、短期間でオンライン会議を実現させたのだから、Zoomの威力を改めて思い知った。
10年以上前ならば、この種のサーベイリサーチを実施するには、代表性の問題などから、1回の調査あたり数百万円の予算が必要だった。しかし、昨今は、オンラインサーベイが一般化し、また学会の評価基準も変化したことなどから、モニターを使ったオンライン調査でも、学会発表や学術誌に掲載がOKになっているそうだ。これはうれしい傾向だ。もちろん、調査結果の代表性の問題点は残るが、学術的に正当に評価されるというのは大きなメリットだと思う。今回のCOVID調査にしても、数十万円の予算があれば十分だということなので実施に踏み切ることができたのである。
USCチームが企画提案しているCOVID調査というのは、
1 コミュニティ
2 娯楽
3 健康
4 学習
5 ショッピング
6 旅行
7 仕事
という7つの領域で、COVIDが社会生活に及ぼす影響について調査するというものだ。例えば、コミュニティについての調査データをみると、巣ごもりのために、近隣とのつきあいがますます希薄になっているという結果が得られているようだ。つまり、1990年代にパットナムが指摘した「ソーシャルキャピタル」の減少がコロナによってますます進んでおり、橋渡し型ソーシャルキャピタルの必要性がますます必要になっている、とUSCのレポートでは指摘している。
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Zoomミーティングの光と影
今回のZoom会議は、Zoomミーティングのメリットを知らしめてくれた。例えば、私はちょうど出張中だったが、出張先の滞在ホテルの部屋でパソコンを開き、WiFiにつなぐことによって参加することができた。5人とも別々の場所から参加したわけで、一堂に会さなくても気軽に会議を開くことができる。時間的な制約もない。ただ、開催時間だけを調整すればいいわけだから、それぞれの隙間時間が一致さえすれば、いつでも開催できるのだ。
コロナ禍で大学や学校は、対面授業をZoomなどを使ったオンライン授業に切り替えたが、その結果、通常の授業を継続することが可能になった。これも、Zoomのメリットとうことができる。学会でも、会場での大会から、Zoomを使ったオンライン学会へと切り替える動きが進んでいる。
オンラインによる授業や学会、研究会などは、学校や会場へ行く手間を省いてくれるので、参加への地理的ハードルが低くなるというメリットがある。また、Zoomであれば、教材の提示やパワポなどを使ったプレゼンテーションも、画面共有機能を使って簡単にできるというメリットもある。
その一方で、Zoomミーティングには、デメリットあるいは影の面もあることは否定できない。Zoomミーティングは、全人格のふれあいという対面的なコミュニケーションのメリットを犠牲にし、とくに初対面の個人同士が親密になる機会を奪う可能性がある。とくに、学校や大学の一年生が親しい友達をつくることを難しくする。それが、青少年の孤独を助長する危険性がある。実際、アメリカでは、青少年の自殺がコロナ以降第二位になっており、若者の孤独が社会問題になっているという。